ZEH住宅で光熱費はいくら下がる？国の試算で年4.6万円｜子育て世帯向け

ZEH（ゼッチ）水準の新築戸建てにすると、光熱費はどのくらい下がるのでしょうか。国土交通省の試算（東京23区などの例）では、ZEH水準の省エネ住宅は今の省エネ基準ギリギリの住宅より年間約4.6万円、太陽光パネルも付けると合わせて年間約8.6万円光熱費が安くなるとされています。

この記事では、茨城県で新築戸建てのご紹介をしているルナホームが、ZEHとZEH水準の違い、子育て世帯にうれしいポイント、建売の新築戸建てで性能を見分ける方法、使える支援制度までをわかりやすくまとめました。

ZEHとZEH水準はどう違う？ポイントは太陽光パネル

「ZEH水準」は、ZEHと同じ断熱性能と省エネ性能を持つ住宅のことで、太陽光パネルの有無は問いません。「ZEH」は、そこに太陽光発電などを組み合わせて、1年間に使うエネルギーと創るエネルギーの差をおおむねゼロにした住宅です。

国は、遅くとも2030年度以降に新築される住宅について、ZEH水準の省エネ性能を確保することを目指しています。今ZEH水準の新築戸建てを選ぶことは、これからの「当たり前」の性能を先取りすることにもなります。

光熱費はいくら違う？国の試算で年4.6万〜8.6万円

国土交通省の戸建て住宅の試算（東京23区などの例）では、年間の光熱費は今の省エネ住宅が約23.9万円、ZEH水準が約19.3万円、太陽光パネル付きが約15.3万円です。

年間の光熱費（戸建て・東京23区などの例）

※国土交通省「省エネ住宅で節約できる年間の光熱費」をもとに作成。電気料金27円/kWhなどで計算した令和4年11月時点の試算です。太陽光の売電収入は含みません。実際の光熱費を保証するものではありません。

※10年分は年間の差額を10倍した単純計算です（電気料金の変動は考慮していません）。

茨城県内でも、地域や家族の人数、在宅時間によって金額は変わります。ただ、同じ暮らし方なら、性能が高い家ほど毎月の光熱費を抑えやすいことは共通です。

家庭ではどこでエネルギーを使っている？

環境省のまとめでは、家庭から出るCO2（2023年度）は照明・家電製品などが46％で最も多く、給湯24％、暖房20％と続きます。ZEH水準の住宅は、断熱で冷暖房を、高効率給湯器で給湯を、太陽光パネルで家電の電気をと、それぞれの部分を減らす考え方です。

※環境省「家庭部門のCO2排出実態」2023年度の用途別排出量をもとに作成。

子育て世帯にうれしいのは？光熱費以外のメリット

断熱性能が高い家は、部屋ごとの温度差が小さく、冬の朝も寒くなりにくいのが特長です。お子さまが家の中を走り回る時期や、夜中の授乳・トイレのときにも過ごしやすくなります。

暮らし方によって、重視したいポイントは変わる

建売の新築戸建てでZEH水準か見分けるには？

建売の新築戸建ては、間取りや設備がすでに決まっています。そのため、物件ごとの「性能を証明する書類」で確認するのがいちばん確実です。

これらの書類は、住宅ローン控除の手続きでも使います。気になる物件があれば、どの書類が・いつ受け取れるかを早めに確認しておきましょう。ルナホームでも、物件ごとの性能区分の確認をお手伝いしています。

お金の面でも得？住宅ローン控除と補助金

ZEH水準の新築戸建ては、光熱費だけでなく住宅ローン控除の借入限度額も大きくなります。2026年に入居する場合、ZEH水準は3,500万円（子育て世帯・若者夫婦世帯は4,500万円）で、省エネ基準適合住宅の2,000万円（同3,000万円）より上限が高く設定されています。

※2026年（令和8年）に入居した新築住宅の場合。控除期間はいずれも13年。国税庁の資料をもとに作成。

2026年の国の補助金「みらいエコ住宅2026事業」

2026年は、新築分譲住宅（建売）の購入も対象になる「みらいエコ住宅2026事業」が行われています。子育て世帯・若者夫婦世帯なら、ZEH水準住宅で35万円、長期優良住宅で75万円、さらに性能の高いGX志向型住宅はすべての世帯が対象で110万円です（寒冷地の1〜4地域以外の金額。地域区分によって金額が変わります）。

申請は売主様などの登録事業者が行い、受付は遅くとも2026年12月31日まで（予算の上限に達した時点で終了）です。対象になるかは物件ごとに違うため、最新の情報は公式サイトで確認しましょう。市町村の補助金は茨城県25市町村の住宅補助金まとめで紹介しています。

家を決める前にやっておきたい5つのこと

契約から引き渡しまでの全体の流れは、新築戸建ての購入の流れで紹介しています。

よくある質問

まとめ：ZEH水準なら光熱費も支援も「長く得」

• ZEH水準は断熱等級5以上＋一次エネルギー消費量等級6以上。太陽光パネルの有無は問わない
• 国の試算では、光熱費は年約4.6万円、太陽光付きなら年約8.6万円安くなる
• 住宅ローン控除の借入限度額は3,500万円（子育て世帯等は4,500万円）
• 建売の新築戸建ては、住宅性能評価書などの書類で性能を確認

光熱費は、家に住み続けるかぎり毎月かかるお金です。ルナホームでは、気になる物件の性能区分や設備の確認、住宅ローン控除・補助金のご相談もお手伝いしています。